フロンティアAIの登場によって、セキュリティの脅威と対策を取り巻く環境は一変しました。防御・検知・対応・復旧といったサイバーセキュリティ対策の見直しだけでなく、セキュリティ運用そのものの抜本的な変革が求められています。こうしたセキュリティ戦略の転換は避けられないものである一方、これをITやネットワークのモダナイゼーションを推進する契機として活用できるとIDCでは考えます。本セッションでは、フロンティアAI時代にどのようにセキュリティ対策を再定義すべきかを考えるとともに、モダナイゼーションを推進する起点としてのセキュリティ戦略について考察します。

AIによって防御側のシステムがどれだけ高度化しても、最後に残る標的は「人」です。生成AIで作られた精巧な偽サイトやなりすましアカウントは、技術的な防御をすり抜け、従業員や顧客の判断そのものを狙います。人を守れなければ、AIによる防御強化も意味をなしません。そして、届いた攻撃を見抜くよう人に求めるだけでは限界があります。いま、攻撃が人に届く前に、その元を断つことが求められています。本講演では、偽ドメインやSNS、広告などに散らばる脅威を関連付けて攻撃キャンペーン全体を可視化し、攻撃インフラを先回りしてテイクダウンするアプローチと、従業員の防御力強化を両輪とする対策をご紹介します。

AIの自律化は、攻撃側と社内の開発現場の両方で同時に進んでいます。攻撃側は文脈を読み、認可の不備や他テナントのデータ参照といったビジネスロジックそのものを突いてきます。一方で社内では、開発者の端末で動くAIエージェントがMCPサーバーやスキルを介し、統制の外でソースコードや認証情報に触れています。いずれも人手のレビューや年次の診断では追随できない速度です。本講演では、エージェントの挙動を記録し必要に応じて遮断して監査証跡を残す仕組みと、実行可能な検証コードを伴う能動的な脆弱性検証の実例をご紹介し、AIの速さに追いつく統制に向けた現実的な導入順序を解説します。

AIエージェントの急速な進化により、従来のセキュリティ統制だけでは十分なガバナンスが難しくなっています。企業には、AIの活用促進とAIを悪用した脅威への対策の両立が強く
求められています。本セッションでは、「継続的な実行時認可（Continuous Runtime Authorization）」をテーマに、常時特権（Standing Privilege）からジャストインタイム（JIT）アクセスへの移行や、リアルタイムなコンテキスト評価による新たなアイデンティティセキュリティの実践方法をご紹介します。

フロンティアAIの急速な進化により、脆弱性の発見、悪用のスピードが加速し、企業のセキュリティ脅威認識は大きな転換点を迎えています。英国AISIの評価では、AIモデルの脆弱性発見能力が2026年以降急激に高まり、主要ソフトウェアのパッチ件数も急増するなど対応の高速化、自動化が急務となっています。政府機関も相次いで注意喚起を発表しています。さらに、自律的に判断、行動するAIエージェントの活用拡大に伴い、その安全性確保も新たな論点となりつつあります。本講演では、これらの脅威動向を整理するとともに、フロンティアAIを活用した脆弱性診断／修復サービスなど、国内セキュリティサービス市場の変化とベンダー各社の対応動向を解説します。

生成AIやAIエージェントの進化により、サイバー攻撃はかつてないスピードで高度化・自動化が進んでいます。しかし、攻撃手法が変化しても、攻撃者が狙う重要な標的は変わりません。パスワードやAPIキーなどの認証情報、特権アカウント、そしてその先にある企業の重要な情報資産です。本セッションでは、AIを悪用した最新の攻撃事例を交えながら、企業に残る認証情報・権限管理の課題を解説。暗号化による認証情報の保護、最小権限の徹底、操作の可視化を軸に、AI時代に求められるセキュリティ対策とKeeperによる実現方法をご紹介します。

AIの進化は、サイバー攻撃だけでなく、それに対抗するセキュリティ運用のあり方にも変化をもたらしています。攻撃の高速化・大規模化が進む一方、企業のセキュリティ運用では、アラート対応の負荷、人材不足、運用の属人化などの課題が顕在化しています。では、防御側はAIをどこに、どのように取り入れるべきなのでしょうか。本講演では、セキュリティ運用にAIを組み込む「AI SOC」の考え方と、人とAIの役割分担、代表的なアプローチを整理します。重要なのは、AI SOCを導入すること自体ではなく、自社の課題や既存環境に合ったアプローチを見極めることです。AIに何を任せ、既存環境をどう活かすのか、自社に適したAI SOCを考えるための視点をご紹介します。

フロンティアAIとAIエージェントの普及により、企業のセキュリティ投資は「何を守るか」に加えて「どこに優先して投じるか」が問われています。IDCの予測では、国内セキュリティソフトウェア市場は2030年に1兆2,600億円へ、年平均約13%で拡大する見通しです。本セッションでは、日本とグローバルの比較から成長領域と先行ベンダーの動向を整理します。あわせて、国内ユーザー企業への調査結果から、投資意向や更改計画、課題の実態を紹介します。市場データとユーザーの声をもとに、経営の投資判断の指針を提言します。